日本の鉄軌道事業者一覧(にほんのてつきどうじぎょうしゃいちらん)は、日本の鉄道事業者・軌道事業者を地域別に列挙したものである。第三セクター鉄道や公営交通、地下鉄やモノレールなど形態別の事業者の一覧は「形態別一覧」の節で挙げた個別の項目を参照されたい。
以下は特記なければ鉄道事業者であり、軌道事業者や鉄軌道を兼営する事業者については個別にその旨を注記する。
形態別一覧
以下の各項目を参照のこと。経営形態別一覧は「鉄道事業者」も参照のこと。
事業規模や経営形態
- JR
- 大手私鉄
- 準大手私鉄
- 第三セクター鉄道
- 臨海鉄道
- 公営交通
軌道や車両の方式
- 地下鉄
- 路面電車(軌道)
- モノレール(跨座式・懸垂式)
- 新交通システム
- AGT(案内軌条式)
- ガイドウェイバス(案内軌条式)
- HSST(浮上式)
- トロリーバス(無軌条電車)
- ケーブルカー(鋼索鉄道)
- ロープウェイ・ゴンドラリフト(普通索道)
JRグループ
- 北海道旅客鉄道(JR北海道)
- 東日本旅客鉄道(JR東日本)
- 東海旅客鉄道(JR東海)
- 西日本旅客鉄道(JR西日本)
- 四国旅客鉄道(JR四国)
- 九州旅客鉄道(JR九州)
- 日本貨物鉄道(JR貨物)
大手私鉄
準大手私鉄
関東地方
- 新京成電鉄
近畿地方
- 北大阪急行電鉄
- 神戸高速鉄道
- 山陽電気鉄道
- 泉北高速鉄道
公営事業者
公有民営方式による第三種鉄道事業者・軌道整備事業者は除く。
その他(地域別)
以下の一覧では、事業者名は原則として本店・本社が位置する都道府県に記載する。ただし、運営路線が位置する都道府県に本店・本社がない場合は路線がある都道府県に配置し、その旨を注記する。
北海道
- 札幌市交通事業振興公社 - 軌道運送事業者
- 道南いさりび鉄道
東北地方
関東地方
中部地方
近畿地方
中国地方
四国地方
九州地方
沖縄県
- 沖縄都市モノレール - 軌道事業者
鉄道事業から撤退した事業者
廃業・解散など
鉄道廃止・譲渡と同時に(他事業も含め)廃業または解散した事業者。
国有化された鉄道事業者
存続事業者
鉄道廃止・譲渡後も存続している(あるいは存続していた)事業者。
持株会社化
大手私鉄を中心に、グループを統括していた法人から鉄道事業を分社化し、法人自体は持株会社となる例が見られる。なお、西武ホールディングスや伊豆急ホールディングスのように、鉄道事業を行う法人はそのままで持株会社を新設した例もある。
バス事業者として存続
鉄道廃止・譲渡後も社名を変更せず、社名に「鉄道」「電鉄」等を残している会社もある。なお、全国でみられる「(地域名)交通」と名乗るバス会社は鉄道事業を行っているか、以前に行っていた会社もあるが、発足当初からバス専業で鉄道事業を行ったことがない会社もある。千葉交通、東野交通、草軽交通、北恵那交通、江若交通などは鉄道事業廃止後に社名を「(地域名)交通」に変更した。
その他
脚注
注釈
関連項目
- 鉄道
- 鉄道事業者
- 日本の鉄道
- 日本の地下鉄
外部リンク
- 「鉄道関係情報・データ」- 国土交通省。「鉄道事業者一覧」「鉄軌道開業一覧」「整備中の鉄軌道一覧」「鉄軌道の廃止実績」等




